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植木 太郎
Nuclear Science and Engineering, 194(6), p.422 - 432, 2020/06
被引用回数：0 パーセンタイル：0.01(Nuclear Science & Technology)モンテカルロ臨界計算におけるタリー平均値の分布収束は、自己相関係数減衰の観点から判定可能である。ただし、大きなラグ(世代差)での統計量の不確かさは大きく、標本自己相関係数の減衰評価に基づくアプローチは現実的でない。本論文は、この課題に対処するなめの汎用的な解決法を提供する。具体的には、タリーの標準化時系列を、確率微分方程式に基き、ブラウン運動に分布収束する時系列に変換する。ブラウン運動においては、期待値がゼロで差分が独立である。この性質を利用して、タリー平均値の分布収束判定法が構成される。判定基準の閾値は、スペクトル解析により決められる。この判定法の有効性は、極端に強相関な例題と標準的な例題に対して、連続エネルギーモンテカルロ計算により示される。
武部 愼一; 藤原 啓司*; 森山 裕丈*
日本原子力学会「施設・環境放射能動態」研究専門委員会報告書, p.1 - 9, 2003/03
収着分配係数(Kd)は測定条件等により大きく影響を受ける特性からデータ間の相互比較が難しく、データの範囲を示すことは可能であるが、その信頼性を評価することは容易ではない。そこで、現在までに得られているデータをもとにバッチ法による測定の基本的な条件について標準的と考えられる条件を検討した。この標準的な測定条件は、最新の知見に基づき、その測定方法の化学的・技術的な合理性について検討したうえで、安定した測定値が得られる推奨条件として標準を規定した。このような標準を作製することにより、データの相互比較が容易になることや、データの信頼性,適用性等の判断が容易になり、より信頼性の高い安全評価に繋がるものと考えられる。ここでは、国内外の研究者等の取り組みや日本原子力学会における標準化の状況等について解説報告する。
小嶋 拓治
放射線と産業, (89), p.4 - 7, 2001/01
放射線利用又は試験・研究における工程や品質管理の有効な手段のひとつである放射線計測に関する現状をまとめた。国際標準化機構(ISO)や国際原子力機関(IAEA)などが行っている規格作成やワークショップ開催などの活動や、4MeV以上の電子線量の評価に関する整合性確認の動向を紹介するとともに、計量法における問題点及び国際規格の導入などの国内の標準化の現状について述べた。また、線量計測における新しいニーズとそれに対応して開発が行われている線量計システムを紹介する。さらに、大線量計測技術の継承と人材育成の重要性についても言及した。
石井 敏満; 岡本 芳三*
非破壊検査, 48(10), p.642 - 652, 1999/10
本報は、赤外線リモートセンシング計測評価技術に関連した国内外の規格基準、アメリカの資格認定と認証制度及び赤外線映像装置に関する試験法や赤外線の応用計測評価法についての調査結果をまとめたもので、国内で進めている赤外線計測関連の規格基準作成に資する情報である。報告では、次の項目について整理した。(1)国内外の規格基準の分類、(2)規格の使用用語、(3)赤外線映像装置及びその試験法に関する規格、(4)応用計測評価法に関する規格、(5)赤外線に関するアメリカの技量認定制度、(6)共通試験法及び共通試験サンプルの作成。調査の結果、赤外線映像装置の高度化や検査の手法及び技術の開発が進んでいるにもかかわらず、国内における赤外線応用計測評価及びこれに関連する規格基準の確立については、アメリカやヨーロッパと比較して遅れていることがわかった。
篠原 芳紀*; 柳澤 一郎*
JNC TJ1400 99-044, 349 Pages, 1999/06
地層処分ヴァーチャル・エンジニアリング・システムは高度数値シュミレーション技術を基にコンピュータグラフィックス技術、高速並列計算技術、高度ネットワーク技術、知識工学、データベース技術等の計算機科学技術を自在に応用し、自然環境、及び一部社会環境をヴァーチャルに計算機空間中に構築し、いわば処分OSを実現することを最終目標とする。進め方の方針は、JNC殿での2000年レポート取り纏め後の高レベル処分R&Dの受け皿とし、2000年以降、処分場の設計・許認可申請段階までの各種評価を迅速に行う意思決定基盤を整備することである。H10年度は上記のシステムを実現するための概念設計を行った。まず、処分スケジュールに関連した実施主体が行う作業を分析し、それに則して本ヴァーチャルエンジニアリングシステムに必要と考えられる機能をまとめた。機能としては、安全評価、個別現象解析、処分場設計、経済性評価、サイト特性評価、技術開発、広報活動(PA)である。次にこれらの機能を実現する個別のシステム(地質データベース、地下水データベース、安全評価システム、複合現象解析システム、判断支援システム、経済性評価システム、広報活動システム等)を統合化する方法について検討した。またシュミレータの統合概念について、CAPASAプログラムの観点から検討を行った。さらに、システムを実現するための要素技術として、計算の高速化のための並列計算機及びネットワーク技術、CG表示のための各種要件及び標準化要件を検討した。この検討結果を基に、H11年度以降、処分場の設計・許認可申請段階までの課題と計画の概念を策定した。
篠原 芳紀*; 柳澤 一郎*
JNC TJ1400 99-043, 101 Pages, 1999/06
地層処分ヴァーチャル・エンジニアリング・システムは高度数値シュミレーション技術を基にコンピュータグラフィックス技術、高速並列計算技術、高度ネットワーク技術、知識工学、データベース技術等の計算機科学技術を自在に応用し、自然環境、及び一部社会環境をヴァーチャルに計算機空間中に構築し、いわば処分OSを実現することを最終日標とする。進め方の方針は、JNC殿での2000年レポート取り纏め後の高レベル処分R&Dの受け皿とし、2000年以降、処分場の設計・許認可申請段階までの各種評価を迅速に行う意思決定基盤を整備することである。H10年度は上記のシステムを実現するための概念設計を行った。まず、処分スケジュールに関連した実施主体が行う作業を分析し、それに則して本ヴァーチャルエンジニアリングシステムに必要と考えられる機能をまとめた。機能としては、安全評価、個別現象解析、処分場設計、経済性評価、サイト特性評価、技術閉発、広報活動(PA)である。次にこれらの機能を実現する個別のシステム(地質データベース、地下水データベース、安全評価システム、複合現象解析システム、判断支援システム、経済性評価システム、広報活動システム等)を統合化する方法について検討した。またシュミレータの統合概念について、CAPASAプログラムの観点から検討を行った。さらに、システムを実現するための要素技術として、計算の高速化のための並列計算機及びネットワーク技術、CG表示のための各種要件及び標準化要件を検討した。この検討結果を基に、H11年度以降、処分場の設計・許認可申請段階までの課題と計画の概念を策定した。
山口 恭弘
保健物理, 33(3), p.253 - 254, 1998/09
日本保健物理学会企画行事として、シンポジウム「人体ファントム高度化の意義とその方向」が、平成10年3月に開催された。このシンポジウムの構成、内容等は「高度人体ファントム専門研究会」によって準備された。そこで学会誌への特集化にあたり、この専門研究会の活動内容及びシンポジウムに至った経緯を述べる。ファントムは、放射線防護、医療等の分野で幅広く用いられている。専門研究会は、これらのファントムに関係する課題を分野別に調査整理し、ファントム高度化に向けた今後の方向性についてまとめた。その結果、CT画像等に基づく精密化及び代表性を持たせるための標準化の観点からファントム高度化を具体化する必要があることを示した。シンポジウムは、以上の議論をさらに拡大した公開の場で行うことを目的として開催され、十分な成果が得られた。
宇都 成昭; 若林 利男; 早船 浩樹
PNC TN1410 98-007, 94 Pages, 1998/04
汎用性、低い資源依存性、安全性、核不拡散性等、次世代を担う原子炉の条件を満足する概念の一つと考えられる小型高速炉の具体的なシステム像の構築を目指すため、平成8年11月に小型炉技術検討ワーキンググループが発足した。本報告書は、当ワーキンググループのメンバーとして著者らが1年余りにわたり行ってきた原子炉システムに係わる技術的検討の成果をまとめたものである。検討に先立ち、小型高速炉の開発においては、実験炉、原型炉の経験や大型炉研究での成果・知見を最大限に活用した早期開発、並びに既存技術の効率的活用と新技術の順次実証を基本方針として、以下に示す3つのステップに分けて標準化に至るまでの開発を進めるべきとの考えを示した。・第1ステップ:デモ機第1段階既存技術で実現可能な経済性を確保しつつ、5年程度の開発期間をもって基本システムの実証を行う。・第2ステップ:デモ機第2段階(高性能化)経済性の大幅な向上並びに新技術導入(新型燃料を含む)による炉心・プラントの高度化を実現する。・第3ステップ:標準化発・送電システム全体として現行軽水炉発電技術と経済的に競合し得る実用小型高速炉の標準化を実現する。本報では、第1ステップでの開発実証に焦点をあて、燃料開発に係わる豊富な実績により第1ステップで必須とされる開発期間の縮小化に最も有利な混合酸化物燃料炉心を取り上げ、核・熱計算による評価を含めた炉心及び原子炉構造に係わる技術的検討を行った。その結果、受動安全特性の向上等による高い安全性を確保しつつ燃料交換サイクル2年程度を達成し、第2ステップ以降の炉心・プラントシステムの高度化に柔軟に対応し得る電気出力約5万kWeの小型高速炉システムの成立性見通しを得た。また、第2ステップ以降の具体像について炉心を中心とする予備的検討を行い、混合窒化物燃料の活用が有望な一方策であることを示した。
not registered
PNC TJ1500 95-002, 62 Pages, 1995/03
動力炉・核燃料開発事業団は、核燃料サイクル施設を運転しており、これらの多様な施設の排気放射能をダストモニタにより測定している。このダストモニタによる測定において、ダストモニタの校正定数が校正に使用される
線面線源にどのように依存するかを評価しておくことが重要である。本報告書においては、現状で一般に使用されているGM計数管式およびプラスチックシンチレーシン検出器式ダストモニタを対象として、ダストモニタの放射能測定器の校正に使用される線面線源の違いによる校正定数の変化の基礎的データを収集するとともに、ルーチン校正において使用すべき線面線源について検討を行った。
飛田 和則; 片桐 裕実; 叶野 豊; 今泉 謙二; 晴山 央一
PNC TN8520 94-008, 37 Pages, 1994/09
目的気象観測塔定期的作業手順等の標準化気象観測塔設備の定期点検実施にあたり、具体的な点検方法についてまとめたものである。気象観測塔設備として本マニュアルの対象範囲設備は以下のとおりである。1)気象観測塔本体2)気象観測機器3)スカイリフト4)航空障害燈5)電気関係1979年7月作成1988年6月第1回追加-改訂1994年9月第2回追加-改訂
not registered
PNC TJ1545 94-001, 82 Pages, 1994/03
原子力施設で使用されている放射線管理用モニタは、その性能についてJIS規格、指針等により製作および形式検査に主眼に置いて定められているが、使用者がその後の性能を維持する上での規格等は、あまり見当たらない。従来より各使用者においては、各々独自にモニタの保守・校正を行ってはいるが、その考え方や方法は統一化されたものではない。また、近年モニタの集積回路化等に伴い、保守・校正の多様化も進んでいる。この状況を踏まえて、代表的放射線管理用モニタを対象に、使用期間中の品質保証のあり方、とくに使用者が実施する保守・校正の頻度、方法等について検討した。
not registered
PNC TJ1500 94-002, 61 Pages, 1994/03
動燃各事業所及び原研各研究所の
線照射設備を対象として、基準照射線量(率)場の相互比較(ブラインドテスト)を、前年度の受託で開発したガラス線量計システムを用いて調査し、本ブラインドテストの有効性について考慮すると共に、今後のブラインドテスト手法の標準化について検討を行った。今回の調査は、ブラインドテストに使用するガラス線量計システムの測定条件の設定及び線照射設備の照射条件の設定を行い、線量測定精度の向上を図ると共に、各事業所の線照射設備の現地調査を実施し、線量測定精度に及ぼす影響等について調査した。そして、各事業所にガラス線量計を配布して2回のブラインドテストを実施し、基準線量計で値付けされた照射線量率とガラス線量計の線量評価値との相互比較を行った。この結果、ガラス線量計システムの総合的な線量(率)点検精度は、
2%で実施できることが明らかとなった。そして、ブラインドテストの結果では、ほとんどの照射場が2%の線量(率)点検精度で評価でき、一部の照射場のずれが確認できた。従って、今後ガラス線量計システムを用いた線照射設備のブラインドテストの実施が可能となり、その有効性が確認された。
田中 隆一
放射線と産業, (59), p.14 - 19, 1993/09
放射線照射した製品の流通が進展するに伴って、加工処理の品質管理、とりわけ品質保証の基本的手段となる線量計測の標準化が急務となってきた。線量計測では測定値が線量標準に遡及可能なこと、すなわちトレーサビリティが必要とされるようになり、国内でも計量法改正にともない、トレーサビリティシステムの創設が進められている。本稿では、線量計測標準化の国際的及び国内的活動の現状、線量計測技術の動向について述べるとともに、線標準化の次の段階としての電子線, X線量計測の標準化、線量計測における不確定さの評価等について言及する。
not registered
PNC TJ1500 93-001, 96 Pages, 1993/03
線基準照射設備の品質保証の一環として、今回、事業所間の線量照射精度を比較・検証するブラインドテストの技術的方法の検討及び諸外国の品質保証技術に関する文献調査を実施した。ブラインドテストを実施するに当たり、使用する線量計システム(ガラス線量計及びTLD)について基礎試験を実施し、適用する場合の条件と線量評価方法及び測定精度等について検討を行った。また、本評価方法に沿ってブラインドテストの予備的試験を動燃東海事業所及び原研東海研究所を対象に実施し、今後の実用化への考慮すべき事項について検討を行った。この結果、ブラインドテストには、ガラス線量計システムが測定精度として1.5%で測定できることが明らかとなり、本線量計を使用することにした。予備試験では、強度の高い線源については0.6%以内で照射場線量率が評価でき、20mR/hから100mR/hの低い線量率でも2%で評価できた。文献調査は、米国のNIST-812「連邦所管二次校正試験所運用規準(電離放射線)」を翻訳し、校正の品質保証技術に関するトレーサビリティの確保と維持方法及び基本的な考え方等について理解できるようにした。
田中 隆一; 武久 正昭*
放射線化学, (56), p.9 - 19, 1993/00
放射線照射した製品の受ける線量の下限、上限が絶対値で規定される加工処理では、品質保証の基本となる線量値は国家標準等に対してトレーサブルであることが要求される。欧米先進国ではトレーサビリティシステムがすでに多くの国で確立しているが、国内でも急速に創設のための作業が進んでいる。本稿では、線量計測標準化の現状、線量計及び周辺技術の現状、トレーサビリティシステムと標準供給の方法、トレーサビリティと線量計校正の現状、電子線量計測の標準化等について述べる。
田中 隆一
Radioisotopes, 40(12), P. 85, 1991/12
工業照射利用を対象とする線量計測技術について、最近の動向の紹介と文献紹介を行った。線量計開発については、アラニン線量計システムの開発を中心として、最近のトピックスを紹介した。最近活発化している国際的レベルでの計測の標準化の動向を述べるとともに、電子線量及びX線量の計測の動向についても言及した。
松原 純子*
PNC TJ1602 91-001, 49 Pages, 1991/03
地球の将来のエネルギー供給の見通しを考えると、原子力開発は人類にとって今後ますますその役割を増す。 しかしながらその開発は地球環境の保存と人間の健康福祉の原則に両立する「持続可能な開発 sustainable development」の原則に則ったものでなければならない。 そのためには、原子力の安全確保の問題が従来にも増してその重要性を増し、放射線関連のリスク評価の問題への真摯な取り組みによって、公衆の理解と原子力開発への認容を得てはじめて、より前向きな意志決定がなされることになろう。従って本年度は、放射線リスク評価の中で特に話題となったセラフィールド関連の疫学的問題を、なるべく多角的な視野から検討し、いくつかの文献との比較を試みた。次に、今年度は首都圏と北海道の2つのフィールドにおいて、わが国での公衆のリスク認識に関する実態調査を実施したので、その概要についても報告する。
小峰 陲司; 吉田 英一; 和田 雄作; 松本 好市*; 川島 成一*; 石上 勝夫*
PNC TN9440 91-004, 60 Pages, 1991/02
従来疲労試験方法は,国内外において現状追認による規格化あるいは標準化が進められたため,ある程度の方法差を許容する結果,試験方法の違いによる疲労データの差が懸念されてきた。このような状況の中で近年国際的に疲労試験方法の詳細についても標準化しようとする動向があり,高速炉構造材料の疲労試験方法についても,その詳細な方法,条件を絞り,信頼性の高いデータを取得する必要が生じている。本報告書は,これらの疲労試験方法の標準化の動向を踏まえ,当室に設置されている大気中並びにナトリウム中疲労試験装置における今までに培われてきた試験技術をまとめ,材料開発室としての標準的な疲労試験方法を定めたものであり,また,本成果は国際的な標準化の動きに対し,十分貢献できるものと期待される。
田中 隆一
原子力工業, 36(3), p.32 - 36, 1990/00
食品照射においては照射食品の健全性を維持するため、品質保証が重要である。製品の全部分が品目ごとに規定された制限値の範囲の吸収線量を受けるように照射を規制することが要求される。工程管理の基本的考え方はFAO/WHO合同食品規格委で採択された基準の中に与えられており、各国政府がこれを採用するように国際的に勧告されている。またこれを技術的に可能にするための高線量計測の国際標準化が必要となっている。本報告では、食品照射において線量計測を必要とする活動内容、計測技術の特徴、線量計測に要求される条件とそれに適した基準線量計、実用線量計などについて述べる。また最適な性能をもつアラニン線量計の可能性と問題点、線量計測の国際的基準作りの現状、トレーサビリティシステムについても述べる。
田中 隆一
放射線化学, (49), p.29 - 31, 1990/00
放射線加工処理の工程管理の基準化、照射製品の国際的流通の活発化に対応して、米国のASTM(米国材料試験学会)では線量計測規準化のための小委員会を設置し、100名以上の国際的メンバーを集めたタクスグループによって規準化の作業を進めている。このプロジェクトの一環として昨年秋にカナダで国際ワークショップが開かれた。ここでは、その参加報告を兼ねて、ASTMにおける標準化の概要、印象などについて述べる。
